暮らしを支える確かな技術で、人とまちに優しい未来を実現いたします。
EARTH LOVETECHNOLOGY
私達、総進建設工業は、宅地開発から建築や土木事業を通じて、
安全で快適なまちづくりを目指すとともに、
美しい地球環境に配慮した循環型社会の構築に向けて取り組んでいます。
これからも、次世代につなぐ夢あるまちづくりのために進化・創造を続けてまいります。
PROFILE会社概要
株式会社 総進建設工業
- 商号
- 株式会社 総進建設工業
- 代表者
- 代表取締役 稲生 丈則（INAU TAKENORI）
- 本社所在地
- 〒625-005l 京都府舞鶴市行永東町35番地5
TEL.0773-63-7878
FAX.0773-62-7878
E-mail : sosin2@sunny.ocn.ne.jp
URL : http//www.soshin-inc.com/ - 創業
- 昭和50年12月
- 資本金
- 4,000万円
- 社員数
- 38名
- 免許保有者
- 一級建築士 1名
二級建築士 1名
一級建築施工管理技士 3名
二級建築施工管理技士 5名
一級土木施工管理技士 10名
二級土木施工管理技士 3名
宅地建物取引士 2名
コンクリート診断士 1名
コンクリート主任技士 1名
一級建設機械施工技士 2名
一級管工事施工管理技士 3名
二級管施工管理技士 1名
一級造園施工管理技士 1名
技術士（建設部門、総合技術監理部門） 1名
二級舗装施工管理技術者 2名 - 事業内容
- ①土木・建築・施工・設計・管理業務・港湾・河川施設の施工
②住宅新築・リフオーム
③土地開発・宅地造成・分譲
④不動産の賃貸、 売買、 管理 に関する業務
⑤保険代理業
⑥砂利・砕石及び骨材の加工、 販売
⑦建設資材の販売 - 許可
- 建設業の許可 京都府知事（特）第17403号
土木工事業・建築工事業・とび・土工工事業・筐工事業・銅構造物工事業・舗装工事業・水道施設工事業・解体工事業
産業廃棄物収集運搬業 京都府知事 第2600138024号
一級建築士事務所 (30A)第01725号
宅地建物取引業免許 京都府知事(5)第11084号
AIG損害保険（株）代理店 ZEHビルダー事業者登録
HISTORY沿革
- 1975年（昭和50年12月）
- 創業
- 1978年（昭和53年12月）
- 建設業許可取得 京都府知事（般）第17403号
土木工事業／建築工事業 - 1985年（昭和60年12月）
- 総建工業株式会社 設立
- 1986年（昭和61年12月）
- 株式会社総進建設工業に名称変更
- 1997年（平成 9年 6月）
- 京都府知事（特）第17403号
とび・土工工事業／土木工事業
管工事業／舗装工事業
鋼構造物工事業／水道施設工事業 - 1999年（平成ll年 5月）
- 宅地建物取引業 京都府知事 第11084号
- 2000年（平成12年 2月）
- 京都府知事（特）第17403号
建築工事業 - 2000年（平成12年 4月）
- クレバリーホームフランチャイズ加盟
- 2003年（平成15年 1月）
- ー級建築土事務所設立
- 2004年（平成16年 9月）
- IS0900l QMS 取得
- 2007年（平成19年 9月）
- 京都府知事 第2600138024号産業廃棄物収集運搬業
- 2007年（平成19年 9月）
- ISO 1400 l EMS 取得
- 2011年（平成23年 4月）
- エミライ住宅事業部設立
- 2016年（平成28年12月）
- 京都府知事（特）第17403号解体工事業
- 2022年（令和4年7月)
- ZEHビルダー登録
- 2024年（令和6年10月)
- VARY`Sフランチャイズ加盟
ご挨拶
株式会社総進建設工業は昭和50年の創業以来、人と自然が調和するまちづくりを総合的に創造・提案できる企業を目指し、お客様の満定と社会への貢献を企業使命と考え、今日まで進んでまいりました。
事業内容も土木事業に始まって、宅地造成事業から建築及び住宅環境の提案、環境事業など、まちづくりに欠かせない分野において広く事業を展開させて頂いております。
これもひとえに皆様方と私共の厚い信頼関係によるものと感謝する次第でこざいます。
これからも一歩一歩着実に地域のこ要望をしっかりととらえ、社会の変化に対応できる創造力をさらに高めて、安全で快適なまちづくりに総合的な視野で取り組んでまいります。
どうぞ変わらぬこ愛顧を賜りますようお願い申し上げます。
経営理念
企業の信用は健全経営より生まれる
顧客第一主義に徹する事が未来への限りなき発展を約束する
結束して挑戦する集団が業績を生み社員の成長が企業への発展を生む
変化に対応して業績を拡大する
誠意と幅広い技術が顧客の安心を創造する
～環境への取り組み～ 「ZEH省エネ住宅への取り組み」 効率的な設備・システムの導入により大幅な省エネを実現し、年間の一次エネルギーの収支をゼロとすることを目標とした住宅づくり。2022年ZEHビルダー事業者登録。 【ZEH普及目標と実績】2020年度実績0％、2021年度実績0％、2022年度(ビルダー登録)実績0％、2023年度実績100％、2025年度ZEH普及目標50％